【ストレスチェック】実施時期は、ストレスチェック結果に影響を与えるか？

企業によって、ストレスチェックを実施する時期はさまざまかと思います。今回は、実施時期が受検率や受検結果にどのような影響を与えるか、について一般的には避けたほうがよいとされる時期を中心に解説いたします。

繁忙期は、やらなければならない業務が多く、時間に追われることが多くなります。そのため、普段以上にストレスを感じる従業員が増加するでしょう。このような時期にストレスチェックを実施した場合、「受検率が下がる」「相対的に良くない結果がでる」などの影響が考えられます。以上の点から、一般的にはストレスチェックの実施を避ける企業が多いといわれています。

一方で、少数ではありますが、あえて繁忙期にストレスチェックを実施する企業もあります。目的としては、ストレスの高い時期の集団分析結果を知ることによって、リスク対策をより念入りに実施することができるためです。こうした企業の人事担当者にお話をお聞きすると「良い結果を確認するためにストレスチェックを実施しても意味がない」と仰います。ストレスチェックの実施時期に正解はありませんが、繁忙期のストレスチェックも意味があるということです。

注意点として、受検率を下げないための工夫が必要になります。実施の目的や個人情報の保護について丁寧に説明するのはもちろんですが、ストレスチェック結果を受け止め、職場環境改善に取り組んでいる企業であれば、従業員はそうした姿勢を把握しているはずですので、繁忙期であっても受検率は下がらないでしょう。

ストレスチェックの実施時期としては、なるべく避けた方がよいでしょう。

環境の変化が起きる時期ですので、一時的にストレスが高まっている点も挙げられますが、業務や上司、メンバーについての理解が深まる前にストレスチェックを実施することで、なんとなくのイメージで回答してしまう従業員が増え、正確な集団分析結果が得られない可能性が高まります。そうなると、その後の対策も誤ってしまうことにつながります。定められた期間はありませんが、2か月間くらいは様子をみたほうがよいでしょう。

例えば、4月に異動が多い場合は6月以降の実施とする、10月の場合は1月以降とする、などです。

こちらもストレスチェックの実施時期としては、なるべく避けた方がよいでしょう。

夏季休暇や年末年始などが挙げられますが、連休前は精神的な開放感が増すため良い結果になりやすく、連休後は心身共に休息がとれた状態なので、こちらも良い結果になりやすいためです(個人レベルでは、連休後に気分が沈む方も存在します)。実施スケジュール上やむを得ない場合は、影響の度合いから、連休後よりも連休前の実施スケジュールを選択することをお勧めします。

 以上、ストレスチェック結果に影響を与える主な時期について解説をいたしました。実施時期の変更は、スケジュール面での負担や、集団分析結果の経年比較時期が異なるなど一時的なデメリットもありますが、より自社の目的に沿った時期への変更であれば、検討されてみてもよいかもしれません。