改めて見直す、復職支援のあり方

今回は、復職支援のあり方について記載をいたします。

厚生労働省の調査によると、現在の仕事や職業生活に関することで、強いストレスがあると感じる労働者の割合は60％近くにのぼります。

また、過去1年間の間にメンタルヘルス不調を原因として、1か月以上休職した労働者がいる50名以上の事業場は、25％を超えています。(平成30年「労働安全衛生調査」)

メンタルヘルス疾患と身体疾患を比較すると、復職後の再発率はメンタルヘルス疾患のほうが高く、再発の回数を重ねるほど再発率は高まります。

このことから、メンタルヘルス疾患は発症初期の対応が非常に重要であり、初回休職時に適切な対応をすることが望まれます。適切な対応をするための代表的な方法として、復職支援プログラムの作成が挙げられ、復職支援プログラムがある企業の方がメンタルヘルス疾患による休職後の退職率が低くなっています。一方で、誤った対応をしてしまうことで病気の再発や離職につながる可能性もあり、プログラムの作成と実施には専門性が必要です。

また、新型コロナウイルスの影響によってテレワークが推進される中、従来のような接触が制限され、対面で直接フォローする機会が少なくなるといった課題も浮き彫りになってきました。その結果、ご本人の状態を把握することやコミュニケーションの取りづらさから、復職支援プログラムの効果的な運用が難しくなってきているという声を聞くようになりました。

従来の復職支援プログラムと同じようにはいかないかもしれませんが、企業によっては置き換え可能な部分をオンラインで実施しているところも増えてきているようです。部分的にでも置き換えてみることで、オンラインならではの課題や利点が見つかるでしょう。例えば、復職後の職場環境が在宅勤務を前提としたものであれば、復職支援の内容をオンライン中心にすることで復帰後の環境に近い形でプログラムを進めることができます。

コロナ禍以外にも、働き方改革の推進等、企業は多様化への対応が一層求められるようになります。この機会に自社の復職支援プログラムを再確認されてはいかがでしょうか。